VPNで海外への内線電話は可能か？

VPN接続が禁止されている国とは？

例えば、中国はVPN接続が禁止されていることで有名です。また、当社で実験したところでは、ドバイでも接続ができませんでした。

このように、相手国でVPN接続が規制されていたら、VPNによる内線電話接続もできません。

反対に、VPN接続が許可されている国では、その国の拠点に内線電話でつなぐことができる場合が多いです。これも、若干の条件があるので、後ほどご説明いたします。

VPN接続が規制されている国でもVPN接続する方法

IPアドレスを接続先の国のものを使用して、日本から相手国にVPN接続する方法もあります。

相手国からすると、「自国のIPアドレスだから禁止されていない」ということですが、回線速度が内線電話に耐えられるほど早くないので、内線電話は事実上できません。

SIPサーバの設置

まず、日本国内や海外の拠点にVPNルータを設置します。そして、日本の電話では、ビジネスフォン端末を利用しますが、それをLAN接続するためのSIPサーバ（シップサーバ）を設置します。

SIPサーバとは、IP電話では必須のサーバで、電話の音声を音声パケットに変換してインターネット回線で送受信ができるサーバのことです。

海外の拠点の電話は、LANケーブルに接続できるものを使用します。パソコンを電話にするアプリをインストールしても良いです。

ただし、海外拠点から日本の電話番号で外線をかける場合には、SIPサーバ対応のビジネスフォン端末を設置し、SIPサーバを経由してVPN越しに日本の外線に内線接続する流れです。

日本の拠点に、SIPサーバを設置していない企業では、SIPサーバの導入が必須となります。もし、SIPサーバ対応のビジネスフォン端末を利用していないようであれば、ビジネスフォンをSIPサーバ対応のものに交換する必要があります。

海外拠点から日本国内の客先等に電話をする場合でも、電話番号はが「03」などの国内の電話番号が表示される様になります。海外から国内までの国際電話の電話代は内線扱いになるためかかりません。国内拠点から客先までの国内電話料金だけがかかります。

海外拠点でVPN接続ができるかが最大の問題

海外の拠点にVPNを設置する場合は、海外のプロバイダ接続の技術的な情報開示が必須となります。プロバイダに対応したVPNルータを選ぶ必要があったり、プロバイダ用のIDの設定が必要であったりするからです。

海外拠点にて、プロバイダと契約すると、インターネット回線に接続できる環境が整います。そのときの契約書類に書かれているIDを、当社にあらかじめお教えいただく必要があります。

当社からVPNルータをお送りするのですが、海外の業者さんにVPNルータの設置や設定を協力してもらい、VPNを敷設した方がよいです。

当社でも、リモートWi-Fiで接続ができるノートパソコンをこちらからお送りしてルータに接続してもらい、そのノートパソコン経由で遠隔操作し初期設定をすることもできます。

オペレータが海外の拠点に渡航して設定することも可能ですが、それで接続ができなければ、貴社ご負担の出張費が無駄になってしまうので、契約しているプロバイダの情報収集が入念に行えるかがポイントになります。

海外のプロバイダによっては、指定のVPNルータでないと接続できない場合もあるので、ご相談ください。